「“言葉の問題”ではなかった」― 高度外国人財とのコミュニケーションが成果を生んだ成功事例 ―
関西に拠点を置く商社C社は、海外取引の拡大に伴い、高度外国人財の採用を決断しました。
採用したのは、日本の大学院を修了した国費外国人留学生。日本語能力も高く、専門知識も十分でした。
しかし、入社当初、現場では小さな違和感が積み重なっていました。
– 指示した内容と、成果物が微妙にずれる
– 会議では理解しているように見えるが、実行段階で食い違う
– 上司は「日本語は通じているはずなのに」と戸惑う
転機となった“気づき”
C社が転機を迎えたのは、上司向け研修での一言でした。
「それは“日本語力”の問題ではなく、コミュニケーションの前提の違いかもしれません」
そこでC社は、次のような工夫を始めました。
– 抽象的な指示を避け、目的・背景・期限を明確に伝える
-「分かった？」ではなく、「どう理解したか」を確認する
– 会議後に簡単な要点メモを共有する
目に見えて変わった成果
これらを実践すると、仕事のズレは急速に減少。
外国人社員は安心して質問できるようになり、提案の質も向上しました。
半年後には、日本人社員からこんな声が出ました。
「説明が整理されたことで、全員が働きやすくなった」
「チーム全体の生産性が上がった」
高度外国人財とのコミュニケーション改善が、組織全体の質を高めたのです。
《今回のポイント》
– 問題は「言語」ではなく「前提の違い」であることが多い
– 伝え方を少し変えるだけで、成果は大きく変わる
– 高度外国人財とのコミュニケーション改善は、全社員の力を引き出す
異文化コミュニケーション研究所(R)は、「国費外国人留学生の紹介」、「グローバル人財の採用・活用に関するコンサルティング」のスペシャリストです。