新たな価値観を作れるか？

2020/08/04 Information

歴史上、感染症被害が大きい地域は、そのダメージを補い、リカバリーす

るために大きい変化をしてきました。１４世紀の【ペスト】は、世界人口

の1/4が死亡し、特にイングランドやイタリアでは人口の8割が死亡すると

いうとんでもない影響があったことが『ルネサンス』を生みました。ちな

みに、モンゴル帝国を滅亡へ導いたのもこのペストが原因だそうです。

一方、日本では、江戸時代末期にコレラ（当時は、直ぐに死んでしまうとい

うことで『ころり』と呼ばれていたそうです）が流行りましたが、ヨーロッ

パと比較すると、感染者数が少なかったため、特に大きな変化は起こりませ

んでした。また、スペイン風邪も日本では45万人死亡しましたが、人口の

0.8％強程度の被害だったこともあり、日本は何も変わらなかったそうです。

日本では、現段階(2020年7月)では、他の国に比べて感染者数も少なく、致死

率もとても低いということで、世界の七不思議の一つに挙げられるような状

態ですが、この危機で世界が次の世界に「脱皮」する方向に向かっているの

に、日本が「古い殻」を纏い続けてしまうことになるのでは？と別の意味で

危機感を持っています。

たとえばコロナウイルス感染拡大の防止策の1つとして在宅勤務(Stay Home)

が世界中で普及しましたが、緊急事態宣言の解除後日本は『職場復帰』の方

向に戻りつつあり、在宅勤務を引き続き継続する欧米諸国とは対照的になっ

ています。

【日本のオフィスへの出勤回帰が鮮明】
　　2020年4月コロナ前比較　　　　　２１．９％減少
　　緊急事態宣言の解除後比較　　　　１２．９％減少
　　　　　　（グーグルによるスマートフォンの位置情報分析）

　一方イギリス、フランス、ドイツでは6月の出勤者は4月以降小幅に増えて

いる程度だそうです。日本ではオンラインで業務がこなせるような専門職の

比率が低いこと、また仕事内容の定義が曖昧な「日本的な職場環境」などが

理由にあると考えられます。しかし、欧米では、今後も在宅勤務が浸透して

いることが推測できます。

少子高齢化が進み、今後益々仕事の担い手を確保することが難しくなる日本

においても、今回のコロナ禍を一つのきっかけにして、より在宅勤務がし易

い環境整備、業務内容の明確化を日本の企業も行うことが必要ではないでし

ょうか？事実、先進的な企業では「在宅勤務を認めたら退職率が減少して職

場環境が改善した」（サイボウズの青野慶久社長）と話しています。

《災い転じて福となす》です。

日本は他の国に比べて、コロナのダメージは比較的に少ないとはいえ、この

機会に「未来をイメージし、そのイメージに合わせて、今、手を加えるこ

と」が大切です。なぜなら、他の国々が次のステージに進歩（進化）する

ためです。

異文化コミュニケーション研究所(R)は、新たな文化に向けて突き進む企業に

向けて、高度外国人財という「ダイバーシティ」の活用によって、その次のス

テージへの進歩(進化)へのドライブをお手伝い致します。

是非、一緒に新たな高みへ！

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