「聞いていた仕事と、違いました」

― 高度外国人財の職務内容が曖昧だった企業の失敗事例 ―

J社は、海外事業の強化を目的に、高度外国人財を採用しました。
面接では、
「将来は海外案件を任せたい」
「グローバルに活躍してほしい」
と、前向きな言葉が並びました。

本人も、
「自分の専門性が活かせそうだ」
と期待を膨らませて入社しました。

しかし、配属後に任された業務は、

日本人社員の資料作成補助
社内調整のサポート
指示された作業の処理

といった、明確な裁量のない業務が中心でした。

上司はこう考えていました。
「まずは日本の仕事に慣れてもらおう」
「重要な仕事は、後から任せればいい」

一方、外国人社員は次第に不安を感じ始めます。
「自分は、何のために採用されたのだろう」
「専門性は評価されているのだろうか」

半年後、本人は人事にこう伝えました。
「想定していた職務内容と、大きなギャップがあります」

J社に悪意はありませんでした。
しかし、

採用時に示した職務内容が抽象的だった
配属後の役割・権限が明確でなかった
「いつ」「どの仕事を任せるか」の説明がなかった

という点が、致命的だったのです。

結果として、
外国人社員はモチベーションを失い、
J社は
「期待していたほど活躍しなかった」
という評価を下してしまいました。

この失敗が示すのは、
職務内容の曖昧さは、信頼を損なう
という事実です。

《今回のポイント》

「将来任せる」は、今の不明確さを正当化しない

職務内容は、採用時と入社後で一貫性が必要

役割・裁量・成長ステップを具体的に示すことが重要

異文化コミュニケーション研究所(R)は、「国費外国人留学生の紹介」、「グローバル人財の採用・活用に関するコンサルティング」のスペシャリストです。

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